すべきことはたくさんあります

まずは会社の就業規則を確認しよう

会社を辞めると決断したら、いつ頃を退職日とするのが良いかを考えます。

 

自分が任されている仕事、後任の人の状況などを考慮して決定する必要があります。その他、ボーナス支給の条件(●月まで在籍した者が対象など)退職金の規程など、会社の就業規則も確認しておきたいところです。

 

仕事とお金の両面で考えてベストな時期があれば良いですが、なかなかそうもいかないところ。同じ職場で働く人の迷惑にならない退職時期とすることに重きをおいた時期設定が望まれます。

 

また、自分の次の仕事についても考えておかなくてはいけません。1年を通じてみてみると、求人案件の多い月、少ない月というバラツキは少なからずあるものです。年の暮れなどはどの会社も求人案件が少なく、その反面、1〜3月、7〜9月は中途採用の募集が比較的多くなる時期だと言われています。特に7〜9月は、夏のボーナスを得た後に辞める人が多いため、求人も増える傾向にあると見られています。

 

退職する意思の伝え方

 

まずはじめに直属の上司に退職の意思を伝えます。そこで、退職日を相談し、了承を得てから退職願を作成して、しかるべき役職者に提出します。

 

注意点としては、直属の上司に話す前に同僚や他の上司に話すことは避けるようにすることです。

 

また、その直属の上司を飛び越えてその上の上司に話すなどというのは、直属の上司のメンツをつぶしてしまうことに繋がる恐れがあるので注意しましょう。

 

直属の上司と話す際には、決意した退職の日にちを一方的に伝えるというよりは、「退職について相談する」という姿勢で臨むのが良いでしょう。

 

なぜ会社を辞めたいのかと聞かれるでしょうけれど、何でも正直に答えるのは考えものです。前向きな理由なら問題ありませんが、ネガティブな理由は言わないのが得策です。退職の理由については、当たらずも遠からずな答えを用意しておくことも大切です。

 

余裕を持ったスケジューリングを

 

就業規則で退職の2週間前までに退職願の提出をと定められていても、それはギリギリの最低ラインと捉えるべきです。

 

できることなら3ヵ月程度の余裕を持って、計画的に退社までのプロセスを辿って欲しいところです。

 

3ヵ月前に(自分の中で)適切な退職日を決め、前述した通り、直属の上司と相談した上で正式な退職日を決定し、退職願を提出します。

 

2ヵ月前には同僚に退職する旨を伝え、後任の人のために引き継ぐための資料を作成します。当然ながら、残務を整理しておくことは言うまでもありません。

 

取引先など、頻繁に顔を合わすことがないところには、時期を見て挨拶をしても良い頃です。

 

1ヵ月前には、お世話になった方々に対して感謝をこめて挨拶状を出します。これくらいの時期になると退職までのカウントダウンが始まります。引き継ぎや残務処理に抜けがないかをよく確認しておきましょう。

 

退職当日には、社内の人の挨拶をし、退職のための手続きをして会社を後にします。